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ブロックチェーンは仮想通貨だけでなく様々なシステムを変えるかもしれません

日々、世間の認知度が上がっている暗号通貨ですが、実際に暗号通貨のシステムについてご存知の方はどのくらい存在するのでしょうか。

仮想通貨の情報サイト、ビットプレスに掲載された記事では、1501名に聞いたアンケートのうち、仮想通貨について「理解している」と回答した人は1割未満、「なんとなく理解している」が4割で、半数が理解をしていないという回答になりました。

しかしこの”理解している””なんとなく理解している”という方も、実際にどのくらいの理解度かはわかりません。
アルトコイン、とりわけ草コインとまで呼ばれる単価の低い仮想通貨を購入する人は、事前にそのコインの役割やホワイトペーパーを読む人が多いですが、ビットコインなどのメジャー通貨で稼ぐだけなら、必要なのは取引所への登録+売買とFXや株式などでチャートと流れを見る能力・メジャー通貨がどこで利用されるかを知れる情報量になるからです。

では実際に仮想通貨としてのシステムはどういったものかと言いますと、例えばビットコインではP2Pネットワークを利用したパプリック型ブロックチェーンであり、合意形成にはプルーフ・オブ・ワーク(Proof of Work)が利用されています。

ビットコインのしくみ

一つずつ説明致しますと、P2Pネットワークとはネットワーク上で接続された複数のPCを対等に扱える状態にあることで、このシステムによって対等にコンピューターのパワーを分け合い取引の履歴を共有・蓄積しています。
P2Pにて共有されたデータをマイニング作業などによって検証・台帳へ記入していき、正しい記録を蓄積する。

P2Pネットワークつながれた状態のコンピューターはそれぞれ「ノード」と呼ばれ、一つの取引に対し複数ノードによってチェックが行われ、ビットコインでは、チェックの結果同一の数式とあった結果が多数のものが正規とされ台帳に書き込まれます。
この承認データが積み重なって一つの「ブロック」になり、新しいブロックに引き継がれる仕組みがブロックチェーンと呼ばれています

経理事務の方や会計帳簿を触ったことのある人なら、1枚の台帳が一つのブロックとして、1つの取引を記帳するために複数のチェックが入り、繰越残高によって新しい台帳に引き継がれる、と考えると解りやすいかもしれません。


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パプリック型とプライベート型・コンソーシアム型

パプリック型を利用したブロックチェーンは、複数の参加者による公開されたブロックチェーンとなりますが、例えば金融機関などの公的機関がブロックチェーンを利用したいと考えた場合、ほぼ必然的に中央集権型になってきます。
しかしパプリック型では全てのコンピューターが対等であるため、特定の管理者を置くことができません。その為、金融業界でも利用が検討されているプライベート型コンソーシアム型と呼ばれるブロックチェーンもあります。

プライベートチェーンでは一つの組織内でのみネットワークに参加することが可能となる、中央集権型のブロックチェーンとなります。その為組織内での運用がしやすく、台帳の承認にかかる人数が少なく済むため承認時間を早く出来るメリットがあります。
このプライベートチェーンは現在テックビューロ社がインフォテリア社と共同開発しmijinという名で汎用プラットフォームが開発されており、2018年2月にはジャパンネット銀行との実証実験に利用されています。

コンソーシアムチェーンは同じく中央集権型ではありますが、組織外にもノード参加者を作ることが可能の為、各金融機関内で共通のブロックチェーンが必要になった時に利用される可能性があります。

IBMが発表したオープンソース「Hyperledger Fabric」はこのコンソーシアム型になります。
暗号通貨として利用されるものではなく、システムとしての利用を考えられたブロックチェーン基盤になり、またスマートコントラクト機能、ブロックチェーン上に取引の契約内容を埋め込むことが可能な機能も存在しているので、ビズネスでの利用も可能です。

上記のHyperledger Fabricのように、ブロックチェーンには仮想通貨のシステムとして以外にも、様々な用途で利用されることが可能になっています。

合意性アルゴリズムとハッシュ関数

さて、上記にて複数のノードのチェックの結果が台帳に記帳されると書きましたが、このノードは合意形成(コンセンサスアルゴリズム)がプルーフオブワーク(PoW)なのがビットコインとなります。

元々PoWは仮想通貨開発初期によく利用されたアルゴリズムで、直訳で「仕事の証明」となります。ノードによる取引内容のチェック等を仕事とし、これによって記帳される為です。
尚、この時に仕事のチェックに関わったノードに対してPoWでは報酬が与えられます。マイニング(採掘)と呼ばれる作業はこれに当たります。

しかしPoWではノードの半数以上が同じ団体になった際に、その団体に悪意があった場合改ざんが行われる可能性で出てきました。
いわゆる51%問題と言われるものですが、現在は複数の合意形成が存在しています。
代表的なものとしてプルーフオブステーク(保有による証明)・プルーフオブインポータンス(重要性による証明)等があり、報酬の受け取り方も様々な方法があります。

ブロックチェーン技術は今後も様々な所で利用されます

これだけ書いただけでも、仮想通貨には様々な技術が利用されているのがわかるかと思います。
ブロックチェーン技術は金融業界以外にも、医療業界や広告業界等でも利用される可能性があります。

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